このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。
2021年のITセキュリティ予算
過去12か月間に経験した脅威
導入済みのセキュリティ手段
IT企業、電気通信企業、データセンター、クラウドインフラは、最新テクノロジー導入の最前線ですが、最新のサイバー脅威に遭遇する最前線でもあります。大量のマルウェアを撃退しなければならず、DDoSやその他類似の攻撃に日々直面せざるを得ないことはもとより、仮想インフラにおけるサイバーインシデント率が最も高いセグメントの一つです。したがって、マルウェアに対抗する多層型保護を構築するのに加え、仮想環境に最適化されたセキュリティソリューションを利用し、社員向けのサイバーセキュリティ意識向上トレーニングに投資する必要があります。人々プロバイダーを選定または変更する際の重要な検討事項となるサービスの継続性を確保できるような、データセンターおよびクラウドシステム向けのフル機能版のサイバーセキュリティソリューションが必須です。
北アメリカは、ITおよび電気通信の観点で最も発展した地域の一つであるため、最新のサイバー脅威で武装した攻撃者にとって優先度の高い地域となっています。北アメリカのIT企業および電気通信企業は、標的型攻撃、サードパーティがホスティングするインフラに関連するインシデント、パートナーとの間でデータをやりとりする際に発生するインシデント、クラウドサービス関連のインシデントをたびたび経験しています。したがって、北アメリカの電気通信企業は、最新のITセキュリティテクノロジー（標的型攻撃対策ソリューション、クラウドセキュリティ、EDR、脅威インテリジェンスなど）が入手可能となり次第すべて実装する「アーリーアダプター」となれるようにしておくべきです。
*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。
**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント（物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方）の割合を示すものとなっています。