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北アメリカ, ITおよび電気通信, 4 999 人
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このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2021年のITセキュリティ予算

回答者 40名* によるデータ
北アメリカ, ITおよび電気通信, 4 999 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 30% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 10 943 403
平均
$ 10 943 403
最大
$ 67 500 000
2021
2024
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 5 %
2021
2024
推移を見る
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過去12か月間に経験した脅威

回答者 44名* によるデータ
北アメリカ, ITおよび電気通信, 4 999 人
66%
データ漏洩
64%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
61%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
59%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
59%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
59%
BYODデバイスのマルウェア感染
59%
サプライチェーン攻撃
59%
ウイルス / マルウェア
59%
販売管理(POS)システムへの攻撃
57%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
57%
デバイスやメディアの物理的損失
57%
BYODデバイスの物理的損失
55%
従業員によるITリソースの不適切な使用
55%
DDoS攻撃
55%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
55%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
55%
標的型攻撃
52%
ファイルレス攻撃
52%
社内システムからのデータの漏洩
50%
不正な仮想通貨マイニング
50%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
27%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
25%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
23%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
84%
何らかのサイバー脅威
$ 791 698
インシデントあたりの平均コスト

導入済みのセキュリティ手段

回答者 22名* によるデータ
北アメリカ, ITおよび電気通信, 4 999 人
56%
エンドポイント保護**
95%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
95%
Webセキュリティ
95%
クラウドセキュリティ
91%
ネットワークセキュリティ
91%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
86%
サービス - 脅威インテリジェンス
86%
産業向けサイバーセキュリティ
86%
モバイルセキュリティ
86%
メッセージングセキュリティ
86%
サービス - MDR
86%
仮想環境向けセキュリティ
86%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
82%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
82%
コンテナ向けセキュリティ
82%
ネットワーク向けサンドボックス
77%
サービス - インシデントレスポンス
77%
不正防止
77%
DDoS対策
77%
サービス - セキュリティ評価
68%
SIEM
68%
IoT - 運輸向けセキュリティ
64%
APT対策
59%
SOAR
推奨事項

IT企業、電気通信企業、データセンター、クラウドインフラは、最新テクノロジー導入の最前線ですが、最新のサイバー脅威に遭遇する最前線でもあります。大量のマルウェアを撃退しなければならず、DDoSやその他類似の攻撃に日々直面せざるを得ないことはもとより、仮想インフラにおけるサイバーインシデント率が最も高いセグメントの一つです。したがって、マルウェアに対抗する多層型保護を構築するのに加え、仮想環境に最適化されたセキュリティソリューションを利用し、社員向けのサイバーセキュリティ意識向上トレーニングに投資する必要があります。人々プロバイダーを選定または変更する際の重要な検討事項となるサービスの継続性を確保できるような、データセンターおよびクラウドシステム向けのフル機能版のサイバーセキュリティソリューションが必須です。

北アメリカは、ITおよび電気通信の観点で最も発展した地域の一つであるため、最新のサイバー脅威で武装した攻撃者にとって優先度の高い地域となっています。北アメリカのIT企業および電気通信企業は、標的型攻撃、サードパーティがホスティングするインフラに関連するインシデント、パートナーとの間でデータをやりとりする際に発生するインシデント、クラウドサービス関連のインシデントをたびたび経験しています。したがって、北アメリカの電気通信企業は、最新のITセキュリティテクノロジー(標的型攻撃対策ソリューション、クラウドセキュリティ、EDR、脅威インテリジェンスなど)が入手可能となり次第すべて実装する「アーリーアダプター」となれるようにしておくべきです。

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問い合わせ

*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。



**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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