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北アメリカ, ITおよび電気通信, 4 999 人
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このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2020年のITセキュリティ予算
回答者 28名* によるデータ
北アメリカ, ITおよび電気通信, 4 999 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 31% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 35 756 324
平均
$ 35 756 324
最大
$ 550 000 000
2020
2023
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 7 %
2020
2023
推移を見る
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過去12か月間に経験した脅威
回答者 28名* によるデータ
北アメリカ, ITおよび電気通信, 4 999 人
68%
ウイルス / マルウェア
64%
データ漏洩
61%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
61%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
57%
デバイスやメディアの物理的損失
50%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
50%
従業員によるITリソースの不適切な使用
50%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
46%
DDoS攻撃
46%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
46%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
46%
社内システムからのデータの漏洩
46%
標的型攻撃
43%
販売管理(POS)システムへの攻撃
43%
ファイルレス攻撃
43%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
39%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
39%
不正な仮想通貨マイニング
39%
サプライチェーン攻撃
39%
BYODデバイスのマルウェア感染
36%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
36%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
32%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
32%
BYODデバイスの物理的損失
93%
何らかのサイバー脅威
$ 1 284 458
インシデントあたりの平均コスト
導入済みのセキュリティ手段
回答者 26名* によるデータ
北アメリカ, ITおよび電気通信, 4 999 人
100%
ネットワークセキュリティ
92%
モバイルセキュリティ
92%
Webセキュリティ
92%
仮想環境向けセキュリティ
88%
クラウドセキュリティ
85%
サービス - インシデントレスポンス
85%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
85%
コンテナ向けセキュリティ
85%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
81%
産業向けサイバーセキュリティ
81%
DDoS対策
81%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
81%
サービス - MDR
77%
サービス - 脅威インテリジェンス
77%
メッセージングセキュリティ
77%
不正防止
73%
IoT - 運輸向けセキュリティ
73%
APT対策
73%
サービス - セキュリティ評価
73%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
69%
ネットワーク向けサンドボックス
65%
エンドポイント保護**
62%
SOAR
58%
SIEM
推奨事項

IT企業、電気通信企業、データセンター、クラウドインフラは、最新テクノロジー導入の最前線ですが、最新のサイバー脅威に遭遇する最前線でもあります。大量のマルウェアを撃退しなければならず、DDoSやその他類似の攻撃に日々直面せざるを得ないことはもとより、仮想インフラにおけるサイバーインシデント率が最も高いセグメントの一つです。したがって、マルウェアに対抗する多層型保護を構築するのに加え、仮想環境に最適化されたセキュリティソリューションを利用し、社員向けのサイバーセキュリティ意識向上トレーニングに投資する必要があります。人々プロバイダーを選定または変更する際の重要な検討事項となるサービスの継続性を確保できるような、データセンターおよびクラウドシステム向けのフル機能版のサイバーセキュリティソリューションが必須です。

北アメリカは、ITおよび電気通信の観点で最も発展した地域の一つであるため、最新のサイバー脅威で武装した攻撃者にとって優先度の高い地域となっています。北アメリカのIT企業および電気通信企業は、標的型攻撃、サードパーティがホスティングするインフラに関連するインシデント、パートナーとの間でデータをやりとりする際に発生するインシデント、クラウドサービス関連のインシデントをたびたび経験しています。したがって、北アメリカの電気通信企業は、最新のITセキュリティテクノロジー(標的型攻撃対策ソリューション、クラウドセキュリティ、EDR、脅威インテリジェンスなど)が入手可能となり次第すべて実装する「アーリーアダプター」となれるようにしておくべきです。

より詳細なデータをご提供いたします
レポート『IT security economics in 2020: How businesses are losing money and saving costs amid cyberattacks』をダウンロードするには、フォームに必要事項をご入力ください。
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問い合わせ
*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2020年に実施した調査にて5,266名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。

**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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