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北アメリカ, すべての業種, 99 人
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自組織のセキュリティ状況を数字で見る

このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2021年のITセキュリティ予算

回答者 49名* によるデータ
北アメリカ, すべての業種, 99 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 27% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 175 276
平均
$ 175 276
最大
$ 4 812 500
2021
2024
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 11 %
2021
2024
推移を見る
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過去12か月間に経験した脅威

回答者 53名* によるデータ
北アメリカ, すべての業種, 99 人
41%
ウイルス / マルウェア
40%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
39%
BYODデバイスの物理的損失
39%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
38%
従業員によるITリソースの不適切な使用
37%
BYODデバイスのマルウェア感染
36%
データ漏洩
36%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
36%
デバイスやメディアの物理的損失
35%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
34%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
33%
標的型攻撃
33%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
32%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
31%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
31%
サプライチェーン攻撃
31%
不正な仮想通貨マイニング
28%
ファイルレス攻撃
28%
社内システムからのデータの漏洩
28%
DDoS攻撃
14%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
12%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
11%
販売管理(POS)システムへの攻撃
9%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
2%
中核の取引システムまたはバックオフィスシステムに対する攻撃
2%
ATMへの攻撃による財務上の損失
2%
インターネットバンキングサービス への攻撃
61%
何らかのサイバー脅威
$ 105 225
インシデントあたりの平均コスト

導入済みのセキュリティ手段

回答者 23名* によるデータ
北アメリカ, すべての業種, 99 人
60%
エンドポイント保護**
81%
Webセキュリティ
79%
ネットワークセキュリティ
75%
サービス - 脅威インテリジェンス
74%
サービス - インシデントレスポンス
73%
ネットワーク向けサンドボックス
72%
APT対策
71%
クラウドセキュリティ
70%
サービス - MDR
69%
産業向けサイバーセキュリティ
69%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
69%
サービス - セキュリティ評価
68%
不正防止
68%
IoT - 運輸向けセキュリティ
67%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
66%
モバイルセキュリティ
63%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
60%
メッセージングセキュリティ
57%
仮想環境向けセキュリティ
56%
コンテナ向けセキュリティ
54%
SIEM
54%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
49%
SOAR
48%
DDoS対策
8%
サービス - 産業向けサイバーセキュリティ評価
推奨事項

北アメリカ企業に影響を与える標的型攻撃の量が増加するという、気がかりな傾向が見られます。

この増えつつある脅威に対抗するため、より強力な標的型攻撃対策を設置し、セキュリティ担当者の教育を強化することをお勧めします。

より詳細なデータをご提供いたします
レポート『IT Security Economics 2021: Managing the trend of growing IT complexity』をダウンロードするには、フォームに必要事項をご入力ください。
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問い合わせ

*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。



**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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