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日本, すべての業種, 249 人
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2020年まで、日本のデータはアジア太平洋地域に含まれていました。2020年以前の日本のデータについては「アジア太平洋」を選択してください

自組織のセキュリティ状況を数字で見る

このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2021年のITセキュリティ予算

回答者 54名* によるデータ
日本, すべての業種, 249 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 13% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 62 217
平均
$ 62 217
最大
$ 546 875
2021
2024
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 8 %
2021
2024
推移を見る
私の会社のデータを見つける

過去12か月間に経験した脅威

回答者 71名* によるデータ
日本, すべての業種, 249 人
22%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
20%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
19%
データ漏洩
19%
デバイスやメディアの物理的損失
19%
従業員によるITリソースの不適切な使用
18%
BYODデバイスの物理的損失
18%
標的型攻撃
18%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
17%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
17%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
17%
社内システムからのデータの漏洩
17%
DDoS攻撃
17%
不正な仮想通貨マイニング
17%
ファイルレス攻撃
16%
BYODデバイスのマルウェア感染
16%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
15%
ウイルス / マルウェア
15%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
13%
サプライチェーン攻撃
13%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
8%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
7%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
5%
販売管理(POS)システムへの攻撃
3%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
42%
何らかのサイバー脅威
$ 39 750
インシデントあたりの平均コスト

導入済みのセキュリティ手段

回答者 30名* によるデータ
日本, すべての業種, 249 人
68%
エンドポイント保護**
57%
ネットワークセキュリティ
45%
Webセキュリティ
40%
モバイルセキュリティ
40%
不正防止
38%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
34%
メッセージングセキュリティ
33%
サービス - インシデントレスポンス
33%
仮想環境向けセキュリティ
27%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
27%
サービス - 脅威インテリジェンス
25%
ネットワーク向けサンドボックス
25%
APT対策
23%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
23%
DDoS対策
23%
産業向けサイバーセキュリティ
23%
コンテナ向けセキュリティ
20%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
19%
サービス - MDR
19%
クラウドセキュリティ
18%
IoT - 運輸向けセキュリティ
15%
SOAR
14%
サービス - セキュリティ評価
13%
SIEM
3%
サービス - 産業向けサイバーセキュリティ評価
推奨事項
人口が密集し、相互接続がより進行した地域の中にあるため、オンラインサービスが、たとえばDDoS攻撃によって中断するような事態は容認できません。したがって、この地域内では、DDoS攻撃からの保護を大いに推奨します。
より詳細なデータをご提供いたします
レポート『IT Security Economics 2021: Managing the trend of growing IT complexity』をダウンロードするには、フォームに必要事項をご入力ください。
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問い合わせ

*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。



**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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