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日本, すべての業種, -1 人
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2019年までの日本のデータは、アジア太平洋地域に含まれていました。2019年までのデータにつきましては「アジア太平洋」をご参照ください

自組織のセキュリティ状況を数字で見る

このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2021年のITセキュリティ予算

回答者 70名* によるデータ
日本, すべての業種, -1 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 21% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 1 972 947
平均
$ 1 972 947
最大
$ 16 875 000
2021
2024
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 8 %
2021
2024
推移を見る
私の会社のデータを見つける

過去12か月間に経験した脅威

回答者 84名* によるデータ
日本, すべての業種, -1 人
49%
データ漏洩
42%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
35%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
34%
標的型攻撃
34%
デバイスやメディアの物理的損失
34%
従業員によるITリソースの不適切な使用
33%
ウイルス / マルウェア
32%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
32%
DDoS攻撃
30%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
26%
社内システムからのデータの漏洩
26%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
25%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
25%
ファイルレス攻撃
25%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
25%
BYODデバイスの物理的損失
23%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
23%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
21%
BYODデバイスのマルウェア感染
21%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
20%
不正な仮想通貨マイニング
19%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
17%
サプライチェーン攻撃
6%
販売管理(POS)システムへの攻撃
4%
中核の取引システムまたはバックオフィスシステムに対する攻撃
4%
ATMへの攻撃による財務上の損失
4%
インターネットバンキングサービス への攻撃
70%
何らかのサイバー脅威
$ 859 587
インシデントあたりの平均コスト

導入済みのセキュリティ手段

回答者 64名* によるデータ
日本, すべての業種, -1 人
70%
エンドポイント保護**
78%
Webセキュリティ
71%
ネットワークセキュリティ
66%
モバイルセキュリティ
63%
仮想環境向けセキュリティ
61%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
54%
サービス - 脅威インテリジェンス
54%
サービス - セキュリティ評価
52%
クラウドセキュリティ
51%
メッセージングセキュリティ
51%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
48%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
47%
不正防止
47%
APT対策
46%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
46%
ネットワーク向けサンドボックス
44%
コンテナ向けセキュリティ
42%
産業向けサイバーセキュリティ
40%
サービス - インシデントレスポンス
39%
DDoS対策
37%
サービス - MDR
36%
IoT - 運輸向けセキュリティ
33%
SIEM
31%
SOAR
18%
サービス - 産業向けサイバーセキュリティ評価
4%
組込みシステムのセキュリティ
推奨事項
人口が密集し、相互接続がより進行した地域の中にあるため、オンラインサービスが、たとえばDDoS攻撃によって中断するような事態は容認できません。したがって、この地域内では、DDoS攻撃からの保護を大いに推奨します。
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問い合わせ

*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。



**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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