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このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。
2020年のITセキュリティ予算
回答者 51名* によるデータ
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 16% を占めています
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
過去12か月間に経験した脅威
回答者 54名* によるデータ
39%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
35%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
31%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
30%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
19%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
7%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
導入済みのセキュリティ手段
回答者 35名* によるデータ
57%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
57%
サービス - 産業向けサイバーセキュリティ評価
51%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
長きにわたり、エアギャップが効果的であると考えられてきました。現在、工業系および製造系の企業は、エアギャップを設けないその他企業と同程度に脆弱です。しかし、オペレーションの連続性が極めて重要であることから、生産工程に最適化されたサイバーセキュリティソリューションの導入を検討する価値があります。このセクターにおいてもう一つ大きな問題なのは、社員によるITの不正利用です。これについては、サイバーセキュリティ意識向上トレーニングを定期的に実施することで対処可能です。
ヨーロッパでは仮想ITインフラが他地域よリ広く採用されていることから、これらシステム関連のインシデントの数が増加しています。この脅威を緩和するには、仮想環境に最適化されたセキュリティソリューションの使用をお勧めします。デバイスまたは媒体の物理的な損失は、この地域におけるもう一つの大きな問題であり、サイバーセキュリティのトレーニングでも特に注目する必要があります。
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*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2020年に実施した調査にて5,266名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。
**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。