48AF3A60-914C-4C95-B1E0-3397FF00C1E9 Created with sketchtool.
Calculator
ヨーロッパ, 政府/行政, -1 人
7E919FA3-84AA-4530-B42D-91BADB226992 Created with sketchtool.
  • すべて
  • アジア太平洋
  • 中国
  • ヨーロッパ
  • 日本
  • ラテンアメリカ
  • 中東・トルコ・アフリカ
  • 北アメリカ
  • ロシア
7E919FA3-84AA-4530-B42D-91BADB226992 Created with sketchtool.
  • すべて
  • 金融サービス
  • 政府/行政
  • 工業/製造
  • ITおよび電気通信
  • 小売および卸売
$
計算
自組織のセキュリティ状況を数字で見る

このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2020年のITセキュリティ予算
回答者 26名* によるデータ
ヨーロッパ, 政府/行政, -1 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 16% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 6 548 958
平均
$ 6 548 958
最大
$ 109 375 000
2020
2023
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 9 %
2020
2023
推移を見る
私の会社のデータを見つける
過去12か月間に経験した脅威
回答者 26名* によるデータ
ヨーロッパ, 政府/行政, -1 人
35%
デバイスやメディアの物理的損失
35%
従業員によるITリソースの不適切な使用
31%
データ漏洩
31%
BYODデバイスのマルウェア感染
31%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
27%
ウイルス / マルウェア
23%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
19%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
15%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
15%
標的型攻撃
15%
社内システムからのデータの漏洩
15%
DDoS攻撃
15%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
12%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
12%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
12%
不正な仮想通貨マイニング
12%
ファイルレス攻撃
12%
サプライチェーン攻撃
12%
BYODデバイスの物理的損失
12%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
8%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
8%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
8%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
62%
何らかのサイバー脅威
$ 242 375
インシデントあたりの平均コスト
導入済みのセキュリティ手段
回答者 16名* によるデータ
ヨーロッパ, 政府/行政, -1 人
100%
ネットワークセキュリティ
81%
メッセージングセキュリティ
78%
エンドポイント保護**
75%
Webセキュリティ
75%
クラウドセキュリティ
69%
モバイルセキュリティ
69%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
63%
サービス - セキュリティ評価
63%
サービス - MDR
63%
仮想環境向けセキュリティ
63%
APT対策
56%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
56%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
56%
サービス - インシデントレスポンス
56%
不正防止
50%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
44%
DDoS対策
44%
サービス - 脅威インテリジェンス
38%
ネットワーク向けサンドボックス
31%
コンテナ向けセキュリティ
31%
産業向けサイバーセキュリティ
31%
SIEM
25%
IoT - 運輸向けセキュリティ
19%
SOAR
推奨事項

政府機関と協業する企業の場合、国の立法機関に100%従うことが必須です。こうした企業にとって懸念事項の上位にくるのは、マルウェア関連のインシデント、および社員によるITの不正利用関連のインシデントです。マルウェア関連インシデントは総合的な多層型セキュリティソリューションで対処可能ですが、社員のIT不正利用に関連するインシデントについては、サイバーセキュリティのプロフェッショナルによるセキュリティ意識向上トレーニングが求められます。

ヨーロッパの政府機関は、総合的なDDoS対策ソリューションを導入していない場合、DDoS攻撃に起因するオンラインサービスの中断に悩まされる可能性があります。また、デバイスおよび媒体の紛失が目立って増加していることから、サイバーセキュリティのトレーニングの重要性が高まっています。

より詳細なデータをご提供いたします
レポート『IT security economics in 2020: How businesses are losing money and saving costs amid cyberattacks』をダウンロードするには、フォームに必要事項をご入力ください。
レポートをダウンロード
ソリューションについてご相談を承ります
フォームに必要事項をご入力ください。後ほど弊社よりご連絡いたします。
問い合わせ
*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2020年に実施した調査にて5,266名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。

**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

カスペルスキーのWebサイトは、利便性の向上を目的として、クッキーを使用しています。引き続き当サイトを利用、閲覧することで、クッキーの使用に同意したことになります。当サイトでのクッキーの使用に関する詳細については、こちらをご覧ください。

同意して閉じる