2020年より、日本のデータは独立してカウントされるようになりました。2020年以降の日本のデータについては「日本」を選択してください
このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。
2020年のITセキュリティ予算
回答者 23名* によるデータ
アジア太平洋, ITおよび電気通信, 4 999 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 34% を占めています
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
過去12か月間に経験した脅威
回答者 25名* によるデータ
アジア太平洋, ITおよび電気通信, 4 999 人
64%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
48%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
44%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
40%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
32%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
28%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
$ 564 531
インシデントあたりの平均コスト
導入済みのセキュリティ手段
回答者 22名* によるデータ
アジア太平洋, ITおよび電気通信, 4 999 人
77%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
64%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
IT企業、電気通信企業、データセンター、クラウドインフラは、最新テクノロジー導入の最前線ですが、最新のサイバー脅威に遭遇する最前線でもあります。大量のマルウェアを撃退しなければならず、DDoSやその他類似の攻撃に日々直面せざるを得ないことはもとより、仮想インフラにおけるサイバーインシデント率が最も高いセグメントの一つです。したがって、マルウェアに対抗する多層型保護を構築するのに加え、仮想環境に最適化されたセキュリティソリューションを利用し、社員向けのサイバーセキュリティ意識向上トレーニングに投資する必要があります。人々プロバイダーを選定または変更する際の重要な検討事項となるサービスの継続性を確保できるような、データセンターおよびクラウドシステム向けのフル機能版のサイバーセキュリティソリューションが必須です。
日本およびAPACで操業するIT企業および電気通信企業は、標的型攻撃、DDoS攻撃、パートナー企業やサプライヤー関連のインシデント、サードパーティがホスティングするインフラに関連するインシデントのほか、クラウドサービス関連のインシデント、内部サービスからのデータ漏洩と、どの地域よりも広範囲にわたる脅威に遭遇しています。したがって、最新のITセキュリティテクノロジーおよびサービスの利用、特にEDRを含む高度な標的型攻撃対策プラットフォームと、脅威インテリジェンスに基づいたSOCの導入をお勧めします。
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*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2020年に実施した調査にて5,266名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。
**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント（物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方）の割合を示すものとなっています。