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アジア太平洋, すべての業種, 4 999 人
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自組織のセキュリティ状況を数字で見る

このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2021年のITセキュリティ予算

回答者 128名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 4 999 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 28% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 11 118 576
平均
$ 11 118 576
最大
$ 171 875 000
2021
2024
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 13 %
2021
2024
推移を見る
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過去12か月間に経験した脅威

回答者 137名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 4 999 人
56%
データ漏洩
47%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
46%
BYODデバイスのマルウェア感染
43%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
41%
ウイルス / マルウェア
40%
社内システムからのデータの漏洩
40%
不正な仮想通貨マイニング
40%
従業員によるITリソースの不適切な使用
40%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
39%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
39%
標的型攻撃
39%
デバイスやメディアの物理的損失
37%
ファイルレス攻撃
37%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
36%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
35%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
34%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
32%
DDoS攻撃
31%
サプライチェーン攻撃
28%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
28%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
27%
BYODデバイスの物理的損失
23%
販売管理(POS)システムへの攻撃
22%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
9%
中核の取引システムまたはバックオフィスシステムに対する攻撃
9%
ATMへの攻撃による財務上の損失
7%
インターネットバンキングサービス への攻撃
86%
何らかのサイバー脅威
$ 638 867
インシデントあたりの平均コスト

導入済みのセキュリティ手段

回答者 102名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 4 999 人
64%
エンドポイント保護**
89%
ネットワークセキュリティ
88%
Webセキュリティ
85%
サービス - MDR
83%
サービス - インシデントレスポンス
81%
モバイルセキュリティ
81%
仮想環境向けセキュリティ
80%
クラウドセキュリティ
77%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
77%
DDoS対策
77%
不正防止
76%
サービス - セキュリティ評価
75%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
75%
APT対策
75%
メッセージングセキュリティ
74%
サービス - 脅威インテリジェンス
71%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
70%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
70%
産業向けサイバーセキュリティ
68%
コンテナ向けセキュリティ
67%
SIEM
63%
ネットワーク向けサンドボックス
61%
IoT - 運輸向けセキュリティ
54%
SOAR
18%
サービス - 産業向けサイバーセキュリティ評価
18%
組込みシステムのセキュリティ
推奨事項

日本およびAPACは、今やデジタル化された産業となった電子装置製造におけるリーダーです。結果として、デジタルテクノロジーに注力するサイバー犯罪者は、この業界のITインフラを利用して、攻撃を地域内外に広げることが可能です。SCADAシステムも、思いがけない攻撃を受ける可能性があります。あらゆる最新のITセキュリティテクノロジーおよびサービスの利用、特にEDRを伴う高度なエンドポイント保護プラットフォーム、組み込みシステムの保護、脅威インテリジェンスに基づいたSOCの利用を推奨します。

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問い合わせ

*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。



**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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