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アジア太平洋, すべての業種, 100 人
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2020年より、日本のデータは独立してカウントされるようになりました。2020年以降の日本のデータについては「日本」を選択してください
自組織のセキュリティ状況を数字で見る

このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2021年のITセキュリティ予算

回答者 102名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 100 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 28% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 305 650
平均
$ 305 650
最大
$ 2 406 250
2021
2024
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 12 %
2021
2024
推移を見る
私の会社のデータを見つける

過去12か月間に経験した脅威

回答者 107名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 100 人
52%
データ漏洩
49%
ウイルス / マルウェア
46%
DDoS攻撃
46%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
46%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
44%
BYODデバイスのマルウェア感染
44%
デバイスやメディアの物理的損失
43%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
42%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
41%
BYODデバイスの物理的損失
41%
従業員によるITリソースの不適切な使用
40%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
39%
社内システムからのデータの漏洩
39%
標的型攻撃
37%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
37%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
37%
不正な仮想通貨マイニング
36%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
34%
サプライチェーン攻撃
33%
ファイルレス攻撃
24%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
23%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
18%
販売管理(POS)システムへの攻撃
13%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
4%
ATMへの攻撃による財務上の損失
3%
中核の取引システムまたはバックオフィスシステムに対する攻撃
3%
インターネットバンキングサービス への攻撃
76%
何らかのサイバー脅威
$ 113 579
インシデントあたりの平均コスト

導入済みのセキュリティ手段

回答者 68名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 100 人
61%
エンドポイント保護**
90%
ネットワークセキュリティ
81%
Webセキュリティ
81%
仮想環境向けセキュリティ
79%
モバイルセキュリティ
76%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
72%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
71%
メッセージングセキュリティ
69%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
67%
サービス - MDR
66%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
66%
サービス - 脅威インテリジェンス
65%
サービス - セキュリティ評価
65%
不正防止
63%
産業向けサイバーセキュリティ
63%
クラウドセキュリティ
62%
サービス - インシデントレスポンス
61%
IoT - 運輸向けセキュリティ
61%
DDoS対策
59%
コンテナ向けセキュリティ
58%
APT対策
56%
ネットワーク向けサンドボックス
50%
SOAR
44%
SIEM
16%
サービス - 産業向けサイバーセキュリティ評価
4%
組込みシステムのセキュリティ
推奨事項

人口が密集し、相互接続がより進行した地域の中にあるため、オンラインサービスが、たとえばDDoS攻撃によって中断するような事態は容認できません。したがって、この地域内では、DDoS攻撃からの保護を大いに推奨します。

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問い合わせ

*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。



**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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