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アジア太平洋, すべての業種, 250 人
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2020年より、日本のデータは独立してカウントされるようになりました。2020年以降の日本のデータについては「日本」を選択してください
自組織のセキュリティ状況を数字で見る

このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2021年のITセキュリティ予算

回答者 195名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 250 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 29% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 523 141
平均
$ 523 141
最大
$ 2 406 250
2021
2024
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 14 %
2021
2024
推移を見る
私の会社のデータを見つける

過去12か月間に経験した脅威

回答者 210名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 250 人
61%
ウイルス / マルウェア
60%
データ漏洩
58%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
57%
従業員によるITリソースの不適切な使用
54%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
53%
標的型攻撃
52%
デバイスやメディアの物理的損失
52%
BYODデバイスのマルウェア感染
51%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
51%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
50%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
50%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
50%
ファイルレス攻撃
49%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
49%
社内システムからのデータの漏洩
48%
BYODデバイスの物理的損失
47%
不正な仮想通貨マイニング
45%
サプライチェーン攻撃
45%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
44%
DDoS攻撃
39%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
38%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
32%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
20%
販売管理(POS)システムへの攻撃
5%
ATMへの攻撃による財務上の損失
4%
中核の取引システムまたはバックオフィスシステムに対する攻撃
4%
インターネットバンキングサービス への攻撃
88%
何らかのサイバー脅威
$ 104 171
インシデントあたりの平均コスト

導入済みのセキュリティ手段

回答者 163名* によるデータ
アジア太平洋, すべての業種, 250 人
60%
エンドポイント保護**
90%
Webセキュリティ
86%
ネットワークセキュリティ
81%
モバイルセキュリティ
81%
仮想環境向けセキュリティ
80%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
78%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
78%
クラウドセキュリティ
77%
サービス - セキュリティ評価
77%
サービス - MDR
75%
サービス - インシデントレスポンス
75%
産業向けサイバーセキュリティ
75%
DDoS対策
74%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
74%
不正防止
74%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
73%
サービス - 脅威インテリジェンス
70%
コンテナ向けセキュリティ
70%
メッセージングセキュリティ
69%
APT対策
67%
IoT - 運輸向けセキュリティ
64%
ネットワーク向けサンドボックス
56%
SIEM
50%
SOAR
21%
サービス - 産業向けサイバーセキュリティ評価
6%
組込みシステムのセキュリティ
推奨事項

人口が密集し、相互接続がより進行した地域の中にあるため、オンラインサービスが、たとえばDDoS攻撃によって中断するような事態は容認できません。したがって、この地域内では、DDoS攻撃からの保護を大いに推奨します。

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問い合わせ

*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。



**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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