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自組織のセキュリティ状況を数字で見る

このWebサイトでは、ITセキュリティのコストに関する情報を参照することができます。業種や従業員数を指定することで、自社と同等の企業がITセキュリティに使っている平均的予算、導入しているセキュリティ手段、遭遇している主なサイバー脅威、インシデントによる損失額を確認することができるほか、セキュリティ侵害を受けないための対策もご覧いただけます。このサイトで提示する情報は、お客様およびKasperskyの洞察に基づき、アップデート・追加される可能性があります。

2021年のITセキュリティ予算

回答者 29名* によるデータ
すべての地域, 政府/行政, 1 000 人
ITセキュリティ予算はIT関連支出の 21% を占めています
過去の年のデータを見る
平均
$ 3 068 364
平均
$ 3 068 364
最大
$ 18 750 000
2021
2024
今後3年間で見込まれるITセキュリティ予算額の変化
+ 10 %
2021
2024
推移を見る
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過去12か月間に経験した脅威

回答者 38名* によるデータ
すべての地域, 政府/行政, 1 000 人
54%
データ漏洩
50%
ウイルス / マルウェア
50%
従業員によるITリソースの不適切な使用
47%
従業員によるITセキュリティポリシー違反
43%
アカウントに対するフィッシング / ソーシャルエンジニアリング攻撃
41%
モバイルデバイスでの不適切なデータ共有
40%
標的型攻撃
40%
デバイスやメディアの物理的損失
39%
ファイルレス攻撃
36%
BYODデバイスの物理的損失
36%
社内システムからのデータの漏洩
35%
サプライチェーン攻撃
34%
BYODデバイスのマルウェア感染
34%
コンピューター以外のネット接続デバイスが関与するインシデント
34%
データを共有するサプライヤーに影響を及ぼすインシデント
33%
自社の地域オフィス/支社に対する攻撃
33%
暗号化型マルウェア/ランサムウェア
33%
DDoS攻撃
31%
不正な仮想通貨マイニング
31%
社用モバイルデバイスの物理的損失によってもたらされる組織のリスク
27%
サードパーティが提供するITインフラに影響を及ぼすインシデント
26%
仮想化環境に影響を及ぼすインシデント
18%
サードパーティが提供するクラウドサービス に影響を及ぼすインシデント
73%
何らかのサイバー脅威
$ 426 348
インシデントあたりの平均コスト

導入済みのセキュリティ手段

回答者 25名* によるデータ
すべての地域, 政府/行政, 1 000 人
60%
エンドポイント保護**
86%
ネットワークセキュリティ
71%
モバイルセキュリティ
70%
Webセキュリティ
67%
メッセージングセキュリティ
66%
サービス - セキュリティ評価
65%
SIEM
61%
サービス - MDR
61%
コンテナ向けセキュリティ
59%
エンドポイントでの検知と対応(EDR)
59%
ディスクアレイ/NAS向けセキュリティ
59%
産業向けサイバーセキュリティ
58%
サービス - 脅威インテリジェンス
57%
サービス - セキュリティ教育&トレーニング
56%
DDoS対策
53%
ネットワーク向けサンドボックス
50%
APT対策
48%
仮想環境向けセキュリティ
46%
SOAR
45%
IoT - 運輸向けセキュリティ
43%
不正防止
40%
サービス - インシデントレスポンス
38%
クラウドセキュリティ
37%
SaaSアプリケーション向けセキュリティソリューション
推奨事項

政府関連組織は、サイバーテロや国家支援型攻撃の主な標的です。したがって、できる限り高度な脅威インテリジェンスを採用して組織内SOCを強化することを含め、標的型攻撃の検知と緩和の戦略に対する投資を推奨します。このほか、セキュリティ企業から提供される総合的かつ実践的なレポートを通じ、目立ったサイバー諜報活動について十分に認識しておくことが重要です。また、政府関連組織にとってコンプライアンスは大きな問題であるため、ITシステム境界の外へのいかなるデータ送信も許されない隔絶したネットワーク向けに、オンデマンド版脅威インテリジェンスの利用をお勧めします。組織をリスクにさらすサイバー脅威やふるまいについて従業員に学んでもらうため、サイバーセキュリティ意識向上トレーニングの実施を強くお勧めします。

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問い合わせ

*これらの統計値は、世界各地の従業員数50名〜4,999名の企業を対象に、KasperskyおよびB2B Internationalが2021年に実施した調査にて3,063名から得た回答に基づいています。回答者が30名に満たない項目に関しては、母数の少なさを考慮のうえ慎重にお取り扱いください。



**エンドポイント保護の測定手法が変更されました。現在では、企業におけるエンドポイント保護の浸透度を表し、この業種およびセグメントの平均的な組織にてエンドポイントセキュリティソフトウェアがインストールされている企業エンドポイント(物理デバイスおよび仮想エンドポイントの両方)の割合を示すものとなっています。

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